健康への関心やライフスタイルの変化に合わせて、食品やサプリメントの商品開発にも新しい視点が求められています。
日本では、特定保健用食品(トクホ)や機能性表示食品など、食品の機能性を表示するための制度が整備されています。一方、消費者が商品を選ぶ際には、機能性だけでなく、原材料の分かりやすさや日常生活での使いやすさも重要な検討要素になります。
新商品を企画する企業にとって大切なのは、話題の原料を取り入れることだけではありません。科学的根拠、原材料の選定、商品形態を組み合わせ、消費者が納得して選べる商品を設計することです。
本記事では、日本の機能性食品市場を考えるうえで注目したい「科学的根拠」「クリーンラベル」「利便性」という3つの視点から、食品OEMの商品開発に役立つポイントを紹介します。
科学的根拠を踏まえた商品開発
健康食品やサプリメントでは、原料にどのような成分が含まれているかだけでなく、その成分について何が科学的に確認されているかが重要です。
例えば、ある原料について研究報告が存在していても、その研究結果が、原料を配合したすべての商品に当てはまるとは限りません。
研究で使用された成分の量、対象者、摂取期間などが異なれば、得られる結果も変わる可能性があります。
機能性表示食品と科学的根拠
日本の機能性表示食品制度では、事業者が食品の安全性と機能性に関する科学的根拠などを消費者庁長官に届け出ることで、制度に沿った機能性を表示できます。
ただし、機能性表示食品は、国が個々の商品について機能性や安全性を審査・保証する制度ではありません。
科学的根拠を適切に評価し、表示内容に責任を持つのは事業者です。
また、一般的な健康食品と機能性表示食品では、表示できる内容や必要な手続きが異なります。
そのため、商品開発では「どの成分を使うか」と同時に、「どのような根拠に基づき、何を表示できるか」を考える必要があります。
原料の品質管理も重要
科学的根拠が確認されている成分を採用する場合でも、実際に使用する原料の品質が安定していることが重要です。
例えば、植物由来の原料では、産地や収穫時期、加工方法などによって成分の含有量が異なる場合があります。
原料選定では、規格書や試験成績書などを確認し、必要に応じて成分分析や品質試験を検討します。
さらに、製造工程や保存中に成分が変化する可能性もあるため、最終製品としての品質を確認することが欠かせません。
商品に含まれる成分の特徴を伝える際には、原料そのものの研究結果と、完成した商品の品質や機能性を混同しないことが大切です。
クリーンラベルと分かりやすい原材料表示
食品の商品企画で使われる言葉のひとつに「クリーンラベル」があります。
一般に、原材料を分かりやすく示すことや、シンプルな配合、添加物の使用方針などを重視する考え方を指します。
ただし、クリーンラベルには、日本の食品表示制度で定められた統一的な定義があるわけではありません。
そのため、単に「クリーンラベル対応」と表現するのではなく、具体的にどのような商品を目指すのかを明確にする必要があります。
原材料をシンプルにするという考え方
例えば、飲料や粉末食品では、原料の種類をできるだけ絞り、商品コンセプトに必要なものを選ぶという開発方針が考えられます。
一方で、原料数が少ないことだけで、品質や安全性が高くなるわけではありません。
食品添加物にも、品質の安定や製造、保存などを目的として使用されるものがあります。
原材料を減らす場合には、味や食感、保存性、製造適性への影響も確認する必要があります。
重要なのは、添加物を使用するかどうかだけではなく、商品に求める品質を実現するために、各原料がどのような役割を持っているかを把握することです。
「無添加」表示には注意が必要
商品開発では、原材料の特徴を消費者に伝えるために「無添加」や「不使用」といった表示を検討する場合があります。
しかし、これらの表現は、使い方によって消費者に誤解を与える可能性があります。
消費者庁は「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」を公表しており、何を使用していないのかが不明確な表示や、食品添加物を使用した商品より安全であるかのような印象を与える表示などについて注意を促しています。
食品添加物の不使用表示が一律に禁止されているわけではありませんが、表示内容が適切かどうかを確認する必要があります。
クリーンラベルを意識した商品づくりでは、原材料の選定と同じくらい、正確で分かりやすい情報提供が重要です。
利便性を考えた商品形態の開発
食品の商品価値は、使用する原料だけで決まるものではありません。
どのような形で提供するかによって、使いやすさや保存方法、持ち運びやすさが変わります。
例えば、同じ粉末原料を使用する商品でも、大容量の袋に入れたものと、1回分ずつ個包装したものでは、想定される利用場面が異なります。
商品形態を検討する際には、消費者がいつ、どこで、どのように使用するのかを具体的に考えることが重要です。
スティック包装と個包装
粉末飲料やサプリメントでは、1回分ずつ包装したスティックタイプが選択肢になります。
計量の手間を省きやすく、外出先で使用する商品にも適しています。
ただし、個包装には包装資材や充填工程が必要です。
また、包装を細かく分けることで資材の使用量が増える場合もあります。
使いやすさと製造費用、包装資材の使用量などを総合的に検討する必要があります。
フリーズドライ食品
フリーズドライは、食品を凍結した後、減圧下で氷を昇華させて水分を取り除く乾燥技術です。
味噌汁やスープなどに利用されており、水やお湯を加えて調製する商品に応用できます。
また、原料や配合によっては、一定量をキューブ状にまとめる商品設計も考えられます。
ただし、フリーズドライに適しているかどうかは原料によって異なります。
乾燥後の形状や強度、水への戻りやすさ、吸湿対策などを確認する必要があります。
そのまま飲める飲料
開封してすぐに飲めるRTD(Ready to Drink)飲料も、利便性を重視した商品形態のひとつです。
粉末飲料のように水を加える必要がない一方、容器や中身の重量、輸送費、製造ロットなどの条件が異なります。
また、飲料の種類によっては、殺菌方法や容器の選定、保存条件なども重要になります。
同じ原料を使う場合でも、粉末と液体では商品設計や製造条件が大きく異なることがあります。
3つの視点を商品企画にどう活かすか
科学的根拠、クリーンラベル、利便性は、それぞれ独立した要素ではありません。
例えば、植物由来の原料を使った粉末飲料を企画する場合、次のような検討が必要になります。
- 科学的根拠:原料の成分や研究内容を確認し、適切な訴求を検討する
- 原材料の分かりやすさ:必要な原料を選び、配合目的を整理する
- 利便性:使用場面に合わせて袋入り、スティック、その他の形態を比較する
ただし、すべての要素を同時に追求することが最適とは限りません。
例えば、原材料の種類を絞ることで、希望する風味や保存性を実現しにくくなる場合があります。
また、携帯性を高めるために個包装を採用すると、製造費用が増えることもあります。
商品開発では、ターゲットとなる消費者が何を重視するかを考え、優先順位を決めることが大切です。
市場動向を商品開発につなげるために
市場の変化を商品企画に取り入れる際には、話題になっているキーワードだけを追いかけないことが重要です。
例えば、「オーガニック」「無添加」「手軽さ」といった言葉が注目されていても、すべての消費者が同じ価値を求めているわけではありません。
新商品を企画する際には、次のような手順で検討すると、方向性を整理しやすくなります。
想定する顧客のニーズを確認する
まず、どのような人が商品を使用するのかを考えます。
健康への関心、食生活、購入場所、使用する時間帯などによって、求められる商品は異なります。
競合商品の調査や消費者への聞き取りを通じて、想定しているニーズが実際に存在するかを確認します。
商品の優先条件を決める
次に、商品で実現したい条件を整理します。
例えば、原料の産地を重視するのか、価格を抑えるのか、携帯性を高めるのかによって、適した原料や製造方法は変わります。
すべての条件を満たすことが難しい場合は、消費者に提供したい価値を基準に優先順位を決めます。
製造条件と販売条件を確認する
商品コンセプトが固まったら、製造先と相談しながら実現可能性を確認します。
原料の調達条件、最小製造数量、製造費用、包装仕様、品質試験などを検討します。
健康機能を訴求する商品では、表示制度や必要な科学的根拠についても、企画段階から確認しておくことが大切です。
まとめ|機能性だけでなく、選びやすさと使いやすさも考える
日本の機能性食品市場を考えるうえで、科学的根拠、原材料の分かりやすさ、利便性は、商品開発に役立つ3つの視点です。
科学的根拠を確認することは、適切な商品設計や情報提供につながります。
また、原材料の選び方や表示方法を整理することは、商品の特徴を消費者に正しく伝えるうえで重要です。
さらに、商品形態を工夫することで、同じ原料でも異なる利用場面に対応できる可能性があります。
大切なのは、流行している要素をすべて取り入れることではなく、ターゲットに合った価値を提供することです。
株式会社ナチュラリンクでは、食品・健康食品の原料調達から、商品コンセプトに合わせたOEM製造先の選定、商品開発まで幅広くご相談に対応しています。
新しい原料や商品形態を活用した開発をご検討の際は、お気軽にお問い合わせください。
参考資料
消費者庁「機能性表示食品について」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/food_labeling/foods_with_function_claims
消費者庁「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」
https://www.caa.go.jp/policies/policy/food_labeling/food_labeling_act
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